美容師の世界

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内陸10キロに海の珪藻…古代遺跡が示す大震災「高さ10メートル津波」(産経新聞)

 飛鳥時代に築かれた国内最古のダム式灌漑(かんがい)用ため池として知られる大阪府大阪狭山市の狭山池一帯で、古代の地層から海に生息する植物性プランクトン「珪藻(けいそう)」の化石が多数確認されていたことが25日、わかった。同池は大阪湾の海岸線から約10キロ離れているが、研究者は古代、中世の東南海・南海地震による津波の爪痕(つめあと)と推測。大阪府は「現在では狭山池の津波被害はあり得ない」とするが、近い将来の発生が懸念される両地震の威力が、古代遺跡から伺い知れる貴重な事例となりそうだ。(小畑三秋)

 海抜70メートル前後の狭山池は7世紀前半に築かれ、奈良時代に高僧の行基が改修。今も灌漑用として機能している。

 大阪狭山市教委などが昭和63年〜平成8年に発掘調査。5世紀以降と16世紀以降のそれぞれ数百年間の地層から珪藻の化石が確認され、海で生息する珪藻が最大で全体の5割近く占めていたことが判明した。8世紀ごろと17世紀前後の大規模な地震による噴砂や地滑りの痕跡も確認された。

 大阪府文化財センターの山口誠治主査(保存科学)は、内陸にかかわらず海洋性の珪藻が多い点に着目。古文書などから、津波を伴う東南海・南海地震として、飛鳥時代(7世紀後半)と1605年2月の慶長大地震があったことがわかっており、狭山池で見つかった地震痕跡の時期と近いことから、珪藻は両地震の津波で大阪湾から運ばれた可能性があると推測した。

 海岸線と狭山池の間には丘陵地があることから、津波は直線的ではなく、北方にあたる現在の大阪市域を経由して狭山池に到達したとみられている。

 山口主査は「地層の堆積物から津波痕跡を見いだす取り組みはまだ少ないが、調査事例を増やして各地域の被害状況が把握できれば、地震対策の啓発につながる」と話す。

 一方、大阪府危機管理室によると、近い将来発生が懸念される東南海・南海地震では、大阪湾に達する津波は最大3メートルと予測され、現在は海岸や河川に設置している水門や防潮堤によって津波被害は防ぐことができると指摘。水門の閉鎖が遅れたとしても、浸水被害は大阪市大正区や堺市北西部の海岸沿いなどに限定され、狭山池のある地域には及ばないという。

 ただ、古代の地層分析による津波の痕跡は、大分大学などによる調査で、大分県東岸の佐伯市米水津(よのうづ)の池でも確認。18世紀前半の海の砂の層が数十センチ堆積(たいせき)し、宝永4(1707)年10月に発生した大地震による津波が原因と推定した。

 大分大によると、この池は海岸沿いにあるが、周囲が高さ10メートル以上で海の砂が平常時に入り込む可能性は考えられず、高さ10メートル以上の津波が襲ったとみられる。千田昇教授(変動地形学)は「数十年以内に東海、東南海、南海の3つの地震が同時に起こる可能性もある。古代の地層を調べることで地震被害の大きさを想定し、防災対策に役立てることが重要」としている。

 【用語解説】東海・東南海・南海地震

 フィリピン海プレートが陸側のユーラシアプレートにもぐり込むことによって、100〜150年ごとに発生するとされる海溝型地震。伊豆半島から九州南岸までが大きな被害を受けるとされ、静岡や和歌山などで最大震度7、津波の高さは最大12メートルと予測されている。東南海・南海地震が同時に起こった場合、死者は最大1万8千人、36万棟が全壊すると想定されている。

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by nucmpxs1nm | 2010-01-31 08:56

ハイチに陸自部隊を派遣、復旧活動に参加(読売新聞)

 政府は25日、与党3党の党首クラスによる基本政策閣僚委員会を開き、国連平和維持活動(PKO)協力法に基づき、大地震に見舞われたハイチで治安維持などにあたっている国連のハイチ安定化派遣団に陸上自衛隊の部隊を派遣する方針を決めた。

 国連から正式要請を受け次第、実施計画を閣議決定し、できる限り早期に部隊を派遣したい考えだ。北沢防衛相は同日、自衛隊に準備を指示した。

 鳩山首相は同日夜、首相官邸で記者団に対し、「日本として得意な分野をいろいろと考えていく必要がある。今、がれきを撤去し、住宅を建てる必要があり、いわゆる工兵が一番求められている」と述べた。

 政府は派遣部隊について、陸自の施設部隊約300人(後方支援要員含む)を予定している。平野官房長官は25日夕の記者会見で、現地での任務について「復旧、復興だ」と説明した。

 北沢防衛相は25日夕、省内で幹部会議を開き、「国連の正式な要請があり次第、迅速かつ的確に活動できるよう、所要の準備を実施すべく尽力をお願いする」と述べ、ハイチへのPKO部隊派遣に向けた準備を進めるよう指示した。

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by nucmpxs1nm | 2010-01-29 20:21

文民統制を強化へ、防衛省改革で検討チーム(読売新聞)

 北沢防衛相は23日、防衛省改革について、自民党政権時代に策定された計画を白紙化し、新たな案を検討するチームを防衛省内に設ける方針を固めた。

 月内にも発足させる。改革では、文民統制を強化するための組織改編を中核に据える考えだ。有事の際、陸海空各幕僚監部(制服組)の指揮命令系統を明確化することなどを目指す。

 検討チームは西元徹也・防衛相補佐官がまとめ役となる見通し。制服組、背広組の双方が参加する。自民党の麻生前政権は、内局(背広組)と制服組の統合推進を柱とする防衛省改革案を打ち出した。しかし、北沢防衛相は、文民統制を重視する観点から、背広組と制服組の過度の統合には問題があるとの立場だ。このため、新たな改革案を策定することにした。

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by nucmpxs1nm | 2010-01-28 18:46

ロープウエー地上30m宙づり、整備の2人乗せ(読売新聞)

 21日午後3時頃、北海道上川町層雲峡の大雪山系・黒岳(1984メートル)にある「黒岳ロープウェイ」で、整備中のロープウエーのワイヤが絡まり、20歳代の男性点検員2人を乗せたゴンドラが地上約30メートルの高さで宙づり状態となった。

 2人にけがはなく、旭川東署員などが救助に向かっている。

 同署とロープウエーの運営会社「りんゆう観光」層雲峡事業所の発表によると、2人はブレーキテストのため、同日正午頃から、約6トン分の重りとともにゴンドラに乗り込み、ふもとの「層雲峡駅」(690メートル)と5合目の「黒岳駅」(1300メートル)の間を往復。黒岳駅の運転室で別の職員がブレーキをかけてゴンドラを停止させたところ、ワイヤが絡まった。このため、ゴンドラは層雲峡駅から上り方向に約700メートルの地点で、動かなくなったという。

 同社は、今月6日からロープウエーの整備のため休業中。22日に営業を再開する予定だった。同社は2人の救助後に原因を調べ、営業再開の時期を決める方針。

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by nucmpxs1nm | 2010-01-27 03:36



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